宴の終わりを予感、換金急ぐ個人投資家－利益確定売りのドミノ懸念も
by Bloomberg
- 好調な株高の陰で拭えない暗転への不安、大型テク株頼りの構図警戒
- 10月は株式売り越し額が２年ぶり高水準－テクＥＴＦへの関心も低下
個人投資家はここにきて、宴は長く続かないのではと懸念し始めている。
株式市場が今年、昨年の下げをほぼ帳消しにするほどの快走をみせる中で、個人投資家の間では利益を確定し、リスクの高い取引を手じまう動きが出てきた。一握りのハイテク銘柄がけん引する株高の持続力に疑念を強めているためだ。
これは目下、プロ、アマ共通の懸念だ。 経済全般と同様に、株式市場もすこぶる好調だが、迫り来る逆風で事態が一気に暗転するのではとの不安はくすぶる。
カリフォルニア州ロスガトス在住のフルタイムトレーダー、デビッド・ヌーナンさん（45）も、不安を抱える１人だ。この１年、超大型ハイテク銘柄やＳ＆Ｐ500種株価指数、ナスダック100指数といった主要指数のオプションを取引してきた。
だが、今では年末に期限を迎えるアップルの売り持ち以外は、ほぼすべて現金に換えた。
「現在の金利水準と、（大型ハイテク株７社で構成する）マグニフィセント・セブンに投資マネーが集中する状況をみて、そんな予感がする」と言うヌーナンさん。「誰かが売却して利益を確定し始めると、それが連鎖してドミノのような効果をもたらし得る。いったん利益確定に走ると、それがさらに売りを加速させる構図だ」と話す。
Ｓ＆Ｐ500種は年初来19％近く、ナスダック100は約46％上昇しており、大手ハイテク企業に依存した、行き過ぎた株高との見方もある。直近の決算シーズンでは、アップルやメタ・プラットフォームズなどのテク大手が期待外れの収益見通しを示し、将来の成長性に対して懸念が高まった。これに加え、米政府による先端半導体の対中輸出規制も、ハイテク企業に打撃を与える恐れがある。言うまでもなく、米経済が来年、リセッション（景気後退）に陥る可能性もある。
Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスのデータによると、個人投資家は10月に160億ドル（約２兆3700億円）近く株式を売り越した。これは過去２年のどの月も上回る水準だ。ハイテク株に特化した上場投資信託（ＥＴＦ）の一部についても、足元で関心が低下。ブルームバーグがまとめたデータによると、プロシェアーズ・ウルトラプロＱＱＱ（TQQQ）からは今月およそ15億ドルが流出し、１月以来の大幅な資金引き揚げとなった。
この記事の考察
AI生成バブルの終わりだろうか？
だいたい、2023年の1月から3月にかけては今年の相場は下がる予想だった。それが一転してNVDAを始めとする数社によってナスダック100は上昇してきた。
この辺で手仕舞いしようと考えている人は沢山いるはず。
アメリカの経済指標、中国経済の破綻、最近のNEWSはこんなのばかりだ。
ソフトランディングはできそうもない。
Great Reset
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